若者が帰ってくるまちになることが四国西予ジオパーク構想の実現？

投稿日：2018年2月28日

若者が帰ってくるまちになることが四国西予ジオパーク構想の実現？

最近、ネットニュース（東洋経済新報社）で『地方は若者の「企業家」を使い捨てにしている』という記事を読みました。
この記事の考え方がすべて正しいというわけではありませんが、まとめの文章（下記）は、深く考えさせられました。

地方が、単に「起業家頼み」にしたり、既得権者たちが、起業家が巻き起こした「不都合な事業」を潰すことにエネルギーを使っているうちは、地方の衰退は続きます。
むしろ彼らに刺激を受けて、地元の大部分を占める既存組織である、議会、行政、民間それぞれの立場にいる人々が、自ら率先して変化を作り出すことができるかです。
もしできないのなら、一部の変化だけで終わってしまいます。既存の組織を変えるのは外の起業家でも誰でもなく、それら組織でトップや管理職を務めて意思決定権をもった「内側の人」たちなのです。
地域に新たな芽を作る起業家はとても大切です。しかし、地元の意思決定者たちが「本質的な変化」と向き合う覚悟をもたなければ、一過性の予算消化によって若者が使い捨てになるだけで、地域の衰退傾向も変わらないでしょう。
『地方は若者の「企業家」を使い捨てにしている』のまとめの文章より

「本質的な変化」ってなんだろう？
「人口減少時代＝地域の衰退という変化」なのかな？
「地方は、起業家だけでは変われない」ということかな？

先日、研修に行ったしまなみ商工会青年部の地域では、ここ５～６年で外部の起業が１０件程度もあり、軌道に乗っているそうです。

「企業家」という表現は少し違いますが、私が住んでいる愛媛県西予市でも「地域おこし協力隊」制度が採用され、延べ１０名を超える人が西予市で活動されています。
ただ、任期を終えた西予市出身外の「地域おこし協力隊」の定住率は極めて低い数字のようです。（具体的な数字がありません。）

そんなこんなで、先日、Facebookにこんな投稿をしました。

ぶっちゃけます！
どこでもやってる、都会から地方への若者移住促進プロジェクトは国が推進する施策なので、地方には必要なんでしょう。
でも、その地方に縁もゆかりもない都会育ちの若者を地方に移住させることに予算を使うのであれば、その地方から都会に出た若者を地方に戻すことに注力する方が予算効率が良いと思うのは、素人考えだろうか？
もっと極端にいうと、親の事業を事業承継するために帰って来た30代・40代はほったらかしなのに、移住者には手厚いなにかがあるって、本末転倒だと思う。
※何もないわけではありません。なんとか利子補給という制度などはありますが、効果のほどは「？」です。
「新規事業の立ち上げ」や「新しい感性」も大事だけど、既存事業の継続の方も大事。
よそ者を集める方法は考えるのに、地元の声を聞かない（まとめられないから投げ出す）のであれば、それは行政や議会の調整力不足（やる気不足）だと思います。
といっても、一概に行政や議会の責任ではありません。根っこは、十人十色の地元の声をまとめることができない地元なのかもしれません。
ということで、平成30年度から始まるはずの「事業承継重点期間施策」に期待します！
言いっぱなしではなく、具体的な政策提言をしたいところですが、一民間人にはそういう場はあまりありません。
※私の頭の中にはネタはいっぱいありますが、効果はあるかどうかは別の話です。
市議会議員にならないと、こういう声が届かないというのであれば閉鎖的な町なのかな？
おとなりの行政ができて、地元の行政にはできないのはなぜか？
言いたい放題に言いましたが、まずは自分がやるべきことをコツコツとやっていきます。
【追記】
やるべきとは
①本業
②子育て
③四国西予ジオパーク構想の推進&実現
です。

この投稿は、かなり考えて何度も読み返して投稿しました。
「良いことを書いてくれた」、「ほんとにその通り」というリアクションもいただいてますが、理由を含めた具体的な改善案の提示ができておりません。

ちょっと反省しております。

そして、「地域おこし協力隊」の方にも嫌な思いをさせてしまったかもしれません。
※本人さんは気にしていないとのことですが、何かしらのきっかけを作ってしまったのは事実だと思います。
該当記事はこちらをクリックしてお読みください。

ということで、上の文章を書き直してみました。

【若者が帰ってくるまちになることが四国西予ジオパーク構想の実現？】
現在、「地域おこし協力隊」制度など、都会から地方への若者移住促進プロジェクト（Ｉターン）は国が推進する施策として行われております。
国が推進しているということは地方（ここでは市町単位の行政とします）にとって必要なことなのだと思うのですが、私はこの施策に少し違和感を感じています。
地方における人口減少の原因のひとつに、「進学等で地方を出た若者が、何らかの理由で地方に帰らず都会で暮らしている」ということが挙げられます。
Ｕターン者や学校卒業と同時に親の家業に就職した20代～40代の若者には、Ｉターン移住施策のような「手厚いなにか」があるわけではありません。
「Ｕターンしない（あるいはできない）なんらかの理由」に対策を講じているのでしょうか？
私が知らないだけかもしれませんが、「移住に関しては、よそ者を集めることにはお金をかけて、いったん地方を離れた若者や今の住民はほったらかし」のように見えます。
もちろん、Ｉターン者が「新しい感性」で事業を興すことは地方にとっても有意義なことが多いとは思います。
しかし、Ｉターンばかりを追いかけてもいいのか？
「Ｉターン者の声ばかり聞いて、Ｕターン者の声は聞かない」といった現状で良いのか？
その地方に縁もゆかりもない都会育ちの若者に移住させること（Ｉターン）に予算を使うのであれば、その地方から都会に出た若者を地方に戻すこと（Ｕターン）に注力する方が、地方行政の予算効率にとっても地方にとっても良いのではないか？と思っています。
理由は大きく2つあります。
一つ目は、ターゲットが明確だということです。
Ｉターン希望者はどこにいるかわかりませんが、Ｕターンとなる対象者のほとんどは住所（実家）がわかっています。
少し不適切な気もしますが、釣りで例えると簡単かもしれません。
魚がどこにいるかわからない海にエサをまいて魚を釣るのと、釣り堀にいる魚を釣るのと、どちらが効率がいいでしょうか？
2つ目は、地方の住民に受け入れられ易いということです。
縁もゆかりもない人が来ると、来る方も受け入れる方もお互いが一から関係性を作らなければなりません。
相当な苦労があると想像します。
しかし、Ｕターン者はその地方で育った若者です。
いろいろな経験を通じて視点が変わっているかもしれませんが、子ども頃から慣れ親しんだ地方の事を少なからず理解していると思います。
本人も地方もお互いにも受け入れやすいと思います。
Ｕターンしない若者の理由がわかれば対策を考えることができますが、私はその理由を知らないですし、客観的なデータがありませんので、この話には触れません。
「帰りたいまち＝（Ｕターンしたくなるまち）」について考えてみます。
今の若者（１０代～３０代）にとって「帰りたいまち」とは、どんなまちでしょう？
「○○○だから、このまちが好き」だと思います。
就きたい仕事があるまち、遊ぶところがたくさんあるまち、子育てしやすいまち、生活しやすいまち・・・
○○○は人それぞれで複数あると思いますが、大前提は「３つのＡ（安全、安心、安定）が揃っている」まちということになると思います。
（この３つのＡは銀行員時代に担当させていただいた経営者の方の受け売りです。）
３つのＡを揃えるには、なによりも国や行政の力＝税金が必要。
ということで、私がまずもってやるべきこと・やれることは、日本国憲法でも明記してある通り「納税の義務」を果たすこと。
これは、会社経営者である私にとっては「本業（ワケスポーツ）の基盤を万全にする」ということになります。
「本業の基盤を万全にする」ということは「雇用の維持や創出」にもつながります。
そして、３人の子ども（マルコメ隊）の親としての義務（生きる力を身につけさせること）も果たさなければなりません。
子育てにはそれなりにお金がかかります。
ここでも「本業の基盤を万全にする」ことが大事になります。
結局、「本業を頑張っていれば良い」ということになりそうなのですが・・・
ワケスポーツのお客さまは、そのほとんどが地元や周辺のみなさま。
このまま人口が減り続ける＝お客さまが減り続けるということになります。
ということで、「本業の基盤を万全にする」とは、まずは地元やその周辺の人口が減っても経営が維持できる状態を整えることなんです。
そして、なおかつ、人口減少を少しでも緩やかにする・交流人口の増加を促進する活動も並行することが大事だと思っています。
こういう考え方になったきっかけになったのが、無駄な予算を使うならもっと他の事に使ってほしいと思って調べた「四国西予ジオパーク構想」です。
ジオパークとは、大地や自然環境を保全ならびに整備しながら、住民に郷土愛を育む教育活動を行うとともに、ジオツーリズムなどの持続可能な開発をすることで地域振興を目指すものです。
四国西予ジオパーク推進協議会は、ジオパークの理念に沿い、市民が地域への誇りや愛着を醸成しながら地域活性化を図るとともに、社会的、経済的、文化的に持続可能な発展を目指しています。
（日本ジオパークネットワーク公式ホームページより）
四国西予ジオパークは認定以降、小学生・中学生にジオパークの理念に基づいた郷土愛を育む教育を行っています。
三瓶・宇和・野村の３つの高校は３校合同で四国西予ジオパークに関して勉強しています。
こういう教育を受けた若者たちは、私の世代以上に「帰りたい」と思ってくれているはずです。
この若者たちが「帰りたい」と思った時に「帰りやすい」まちを作っておくことが、「地域の大人の志事」だと思います。
「帰りやすい」まちを作っておくことは、スポーツ店だけが恩恵を受けるわけではありません。
小売・サービス業にとって、人口減少は顧客や働き手の減少など切実で大きな経営課題です。
そして、小売・サービス業に限りません。
住宅建築が得意な工務店さん、「家を建てる人・リフォームする人」がいなくなれば「商売あがったり」になります。
道路整備の得意な建設会社さん、集落に住民がいなくなれば道を整備する必要がなくなります。
自動車整備会社さん、車の台数が減れば仕事が減ります。
お客さまが地元ではないから関係ないという業種もあるでしょうが、働いている従業員さんは地域の住民です。
「今」は大丈夫だから関係ないと思っている人が多いですが、10年後・20年後には確実に直面する経営課題です。
今のうちから対策を考えて行動しておかなければ、危機に直面した時には「時すでに遅し」になっているかもしれません。
偉そうなことを書いてますが、これは私自身への警告でもあります。
めっちゃ長くなりました、結論です。
【若者が帰ってくるまちとは】
○就きたい仕事があるまち、なければ自分で仕事を作ることができやすいまち
○生活しやすい・子育てしやすいまち
ではないでしょうか？
これを民間人の力だけで行うことは少し無理があります。
行政と民間が、共に手を取り、知恵を出し合って進めていく必要があります。
現状、行政がこれをやっていないわけではありませんが、その手法に疑問を抱くことが多いです。
今後の30年を支える責任世代（20代～40代）の意見を多く取り入れてもらえる環境を作ってもらいたいです。
ただし、なんでもかんでも行政に「おんぶにだっこ」では、民間は「責任転嫁」しやすくなります。
民間も民間（われわれ地域の大人）で、できることがあるはずです。
われわれ地域の大人ができることとは、・・・
地域の大人の姿を見て、子どもたちがこんな大人になりたい！と思えるように、充実した生活を送る。
だと思います。
なぜこういう考えになるかというと、
親の背を見て子は育つ
と、昔から言われているからです。
仕事・家庭・地域活動のバランスを取りながら、30年後も住み続けることができる西予市（四国西予ジオパーク）であるために、これからも頑張っていこうと思います。
私が頑張ることは、
①本業（経営基盤の安定）
②子育て（マルコメ隊が私や妻のようになりたいと本気で思うこと）
③四国西予ジオパーク構想の推進&実現（商工会青年部や一般社団法人ＳＧＳの活動）
です。
③について少し触れておきます。
【声が届かないのであれば、声が届く仕組みを作ればいい。】
現在、愛媛県商工会青年部連合会の役員をさせていただいるおかげで知ったのですが、全国商工会青年部連合会（以下、全青連）は、国（経済産業省中小企業庁など）に政策提言をしております。
そして、実は、西予市商工会青年部の活動のひとつに「政策提言」が挙げています。
全青連が国にしていることであれば、西予市商工会青年部が西予市に対してできない理由はないはず。
商工会青年部員は、Ｕターンあるいは学校卒業と同時に親の家業に就職した者、そして自ら起業した、２０代～４０代の集まりです。
お祭りなどのイベントで地域を盛り上げることももちろん大事ですが、自分たちが仕事を継続していきやすい環境づくり（政策提言）も大事だと思います。
１年前まで務めさせていただいた西予市商工会青年部長（平成２７年度・２８年度）時かその前に、これに気づいていれば、もっとなにかできたのではないかと後悔しております。
しかし、まだできることがあるかもしれないので「できる方法」を模索してみます。
【なにかしたい人が集まって、みんなで協力して行う場を作ればいい】
もともと、四国西予ジオパークのフィールドを使って楽しいスポーツイベントをしようと思って始めたことがきっかけで一般社団法人ＳＧＳができております。
ＳＧＳがやっているランニング、ＳＵＰ、サイクリングのイベントは、それぞれのスポーツを自分で楽しんでいる地元住民がお互い協力しながら開催しております。
西予市（四国西予ジオパーク）のために何かしたいけど、所属している団体がない・入りづらいという方がおられたらお気軽にお声掛けください。
「できない言い訳を考えるよりも、できる方法を考えよう」がＳＧＳはモットーです。
最後に、2017年3月に公開された豊岡市のポスターを紹介しておきます。
このポスターの「豊岡市」を「西予市」または「四国西予ジオパーク」に置き換えてください。
この春、西予市を巣立つ若者に、胸を張ってこのポスターを見せることができるでしょうか？
長々と書いてきましたが、もう一言だけ。
究極の目標は、国や行政の補助金などなくても「帰りたくなるまち」ですね。

Ｕターンに使えそうな情報を紹介しておきます。
諸条件をクリアしないといけない施策ですが、チャレンジすれば負担が減りますので、気になる方は担当部署にお問い合わせください。

【概要】
平成28年4月1日以後の移住者で、5年以上居住の意思がある移住者が行う住宅の改修や家財道具の搬出等に要する経費に対する補助

【対象者】
働き手世帯：構成員のうち少なくとも一人が50歳未満の世帯
子育て世帯：構成員に同居する中学生以下の子供がいる世帯

【負担割合】
県3分の1、市町3分の1、移住者3分の1

【補助限度額】
住宅改修（子育て世帯）400万円（県200万円+市町200万円）
住宅改修（働き手世帯）200万円（県100万円+市町100万円）
家財道具の搬出20万円（県10万円+市町10万円）

募集期間等は市町により異なりますので、詳しくは移住先の市町へお問い合わせください。

予算には限りがあり、なくなり次第終了します。

愛媛県移住者住宅改修支援事業当該ページより

平成29年度西予市移住者住宅改修支援事業費補助金について（募集）　2017年6月19日
市内の空き家を有効活用するため、県外から西予市内へ移住する子育て世帯と働き手世代に対して、空き家改修経費や家財道具搬出などの経費の一部を補助いたします。

県外から移住をご検討されています方は活用をぜひご検討ください。

★対象者・・・次の全てに当てはまる人
○愛媛県外からの移住者（結婚によるものを除く）で、補助対象事業を行う空き家に５年以上居住する人
○世帯の構成員のうち少なくとも一人が50歳未満の世帯（働き手世帯）または、構成員に同居する中学生以下の子どもがいる世帯（子育て世帯）
○本人及び同一世帯に属する人が、前住所地を含め市町村民税と固定資産税を滞納していないこと

★補助の対象となる住宅・・・次の全てに当てはまる住宅
○移住者が居住を目的に購入・賃借した一戸建て住宅
○県空き屋バンクまたは西予市空き家情報登録制度に登録された物件で、バンクおよび空き家情報を通じて売買または賃貸借されたもの
○移住者が対象住宅の改修などを行うことができる権限を有していること
○住宅の所有者が移住者の二等親以内の親族である場合は除く

★補助の対象となるもの・・・移住者が行う住宅の改修や家財道具の搬出などに要する経費
○西予市移住者住宅改修支援事業費補助員交付要綱に規定する補助対象経費
○業者を利用する場合は、原則、西予市内の業者であること

★補助金額
○住宅改修・家財道具搬出などの経費の３分の２
○住宅改修の上限は２００万円（中学生以下の子育て世帯は上限４００万円）ただし、総事業費は５０万円以上であること
○家財道具の搬出などは上限２０万円、ただし総事業費が５万円以上であること

★申請期間
６月１９日（月）から受付開始。予算がなくなり次第、受付を終了します。

平成29年度西予市移住者住宅改修支援事業費補助金・該当ページより

上の施策を調べているときに偶然見つけた施策も紹介しておきます。
対象となりそうな人は是非問い合わせてください。

西予市では、中学校及び高等学校の新規学卒者の市内定住・地元就職を促進し、支援するため、指定の学校を卒業し、市内で就職した方を対象にふるさと就業奨励金として、年間１２万円を計３年間交付いたします。

申請されます方は、必要書類をダウンロードのうえ、申請期間内に必要書類をご提出ください。

＊＊＊平成３０年度の申請者から、交付対象が変わります！＊＊＊

卒業した高校が市外でも、次の２つの条件を満たせば対象として認めることができるようになります。
○在学中、西予市に住所を有して通学していた方
○愛媛県内の中等教育学校、高等学校、特別支援学校(高等部に限る)を卒業し、市内で就職した方
※在学中に入寮や下宿等のため、やむを得ず市外に住所を移していた方でも、以前の住所が西予市が分かる書類(戸籍の附票)の提出により対象とします。

詳しい内容はこちらをクリックしてください。

【問い合わせ先】
西予市役所経済振興課　0894-62-6408

宇和ボーイズでは随時入団募集中です！

子どもさんが野球に興味がある、子どもに野球をしてほしいという保護者の方。
元社会人野球選手や甲子園球児など経験豊富なスタッフが、野球の技術はもとより礼儀や頑張る気持ちなど、お子さまの成長をサポートしております！

見学も体験入部も随時行っております。
まずは、練習を見学・体験いただいて、入団するかをご検討ください！
練習時間等は事務局にご連絡いただくかホームページをご覧ください。

【宇和ボーイズ小学部事務局】
〒７９７－００１５
愛媛県西予市宇和町卯之町４丁目３４５番地（ワケスポーツ宇和店内）
ＴＥＬ：０８９４－６２－０２６０
メール：uwaboys@gmail.com
Ｈ　Ｐ：uwaboys.com

野球グラブ＆スパイク出張修理サービス【Baseball Dr. Car】

グラブの破れ修理や縫いＰ加工をする専用ミシン（八方ミシン）を車両に搭載。
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詳しくは専用ホームページををご覧ください！
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ワケスポーツ宇和店では既製品グラブに刺繍加工ができます！

当店では既製品のグラブへの刺繍加工を店内で行っております。

オーダーグラブは待てないけど刺繍入りグラブが欲しい球児のみなさん、当店でグラブを購入する際（型付け等をしていない新品）に刺繍加工をご注文いただくと、ご覧のように刺繍入りグラブになってお渡しできます。

＜ご注意点＞
・新品グラブのみ
型付けや湯もみなどをしていない新品グラブのみが対象です。

・刺繍の位置や大きさ
オーダーグラブではありませんので、グラブの形状によって刺繍が入る位置や刺繍全体の大きさ等に制限があります。
①手の平上部および下部＝全長７ｃｍ以内
（バランスが良いのは漢字の場合は４文字まで、ローマ字は６文字まで）
②ベロ横＝２ｃｍ角以内
（漢字１文字または番号２ケタまで）
また、キャッチャーミットへの刺繍加工はできません。

・お渡し日数
原則、ご注文受付後３営業日後にお渡しいたします（お急ぎの方は事前にご相談ください）。

・返品・交換不可
刺繍加工を行いますので、加工後の返品や交換は一切お断りしております。

・決済方法
グラブ代および刺繍加工代はすべて加工前にいただきます。
クレジットカードのご利用いただけますが、クレジットカード決済手数料（５％）をいただきますので、現金でのお支払いがお得です。

・お持ち込み品
当店以外でご購入されたグラブにも刺繍加工をいたしますが、型付け等をしていない新品グラブにのみが対象です。また、金額は当店で購入した場合よりも約５０％ＵＰになります。

この記事を書いた人
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和氣宗一郎

代表取締役社長：株式会社道後屋ワケスポーツ

愛媛県西予市宇和町生まれ。硬式少年野球ボーイズリーグ「宇和フラワー」（現宇和ボーイズ）、宇和中学校軟式野球部、宇和高校野球部と１２年間野球三昧。１年間の大学浪人生活を経て、関西学院大学に入学。卒業後は大手都市銀行に就職するが母の病気を機に１年半で退職し、平成１６(2003)年に実家である株式会社道後屋ワケスポーツを継ぐ。最も得意なスポーツはやっぱり野球。特にグラブ修理・スパイク修理に関しては自信があります！本業のかたわら母校の指導を行っていた時期もありました。また、「スポーツを通じて、明るい活気のある人づくり・地域づくりに貢献する」をモットーに「四国西予ジオパーク」の活動や西予市商工会青年部の活動にも力を入れています。